梅酒の使い方

学生生活の最後の思い出づくりに、卒業旅行にでかける学生は多々いるのではないかと思います。昔の卒業旅行は、国内が主流でしたが最近は卒業旅行を記念して海外に旅行に出かける人もたくさんいるようです。卒業旅行で人気の高い場所が、レジャースポットが充実している観光都市です。卒業後は、それぞれの進路に進むので今までに比べると合う回数が減ると思います。卒業旅行で、楽しい思い出をつくりましょう。
私も両親も、互いに仕事を持っているせいか、ここ10年以上、まともに家族で国内旅行すら行っていない。最近は、旅行といえば、私の中ではすっかり一人旅が定着してしまったのも、行かない理由に拍車をかけていると思う、でも仮に両親が日本人の平均寿命まで生きられたとして、後何回、国内旅行に行けるかと最近考えるようになった。それだけ、私も両親も、歳を取ったということだろう。
菱洋エレクトロ、12年1月期第1四半期連結業績、4.9％減収・31.4％営業増益
　30日、菱洋エレクトロ <8068> は、12年1月期第1四半期連結業績を発表した。売上高は219億1900万円（前年同期比4.9％減）、営業利益は4億4500万円（同31.4％増）、経常利益は4億9500万円（同14.4％増）、四半期純利益は3億5400万円（同64.0％減）。

アインファーマシ、12年4月期通期連結業績予想、19％営業増益
　30日、アインファーマシ <9627> は、12年4月期通期連結業績予想を発表した。12年4月期通期連結業績は、売上高1430億円(前期比10.5％増)、営業利益96億7000万円(同19.3％増)、経常利益95億円(同15.7％増)、当期純利益48億5000万円(同23.8％増)の見通し。12年4月期年間配当予想は50円(前期は記念配当5円を含む45円)とした。

ボルテージ、東証一部指定を発表
　30日、ボルテージ <3639> は、同社の株式は、11年6月9日をもって東京証券取引所市場第一部銘柄となることが決定したと発表した。同日併せて、11年5月20日開催の同社取締役会において決議した新株式発行及び同社株式の売出しに関し、発行価格及び売出価格等が1株1939円で決まったと発表した。

日本精蝋、11年12月期第2四半期個別業績の上方修正を発表
　30日、日本精蝋 <5010> は、11年12月期第2四半期個別業績の上方修正を発表した。売上高は206億5000万円（前回予想比16.4％増）、営業利益は17億8000万円（同87.4％増）、経常利益は16億8000万円（同97.6％増）、四半期純利益は9億9000万円（同98.0％増）に上方修正した。

インターアクション、ソーラーファーム事業の子会社を設立
　30日、インターアクション <7725> は、子会社設立を発表した。同社は、11年4月25日開催の取締役会においてソーラーファーム事業の開始につき決議したが、その実行体制を明確にするため、子会社を設立し、これに当たらせる。ソーラーファーム事業の展開に当たっては、実証実験を行った上で、他地域への展開を進めていくことを予定している。

サンシティ、11年12月期第1四半期連結業績、3.4億円の営業損失
　30日、サンシティ <8910> は、11年12月期第1四半期連結業績を発表した。第1四半期連結業績は、売上高16億9900万円(前年同期比53.4％減)、営業損失3億4200万円(前年同期は1100万円の利益)、経常損失4億9600万円(同1億2500万円の損失)、四半期純損失2億5400万円(同8700万円の損失)となった。

コネクトHD、第三者割当により発行される新株式の募集等を発表
　30日、コネクトHD <3647> は、第三者割当により発行される新株式の募集等を発表した。払込期日は11年6月16日、発行新株式数は普通株式320万株、発行価額1株につき10円、資金調達の額は3億2000万円、第三者割当の方法による割当先は佐藤辰夫氏。

アルチザ、11年7月期通期連結業績の下方修正と無配を発表
　30日、アルチザ <6778> は、11年7月期通期連結業績の下方修正と無配を発表した。売上高は14億円（前回予想比26.3％減）、営業損失は4億1700万円（前回予想は500万円の利益）、経常損失は4億円（前回予想は2400万円の利益）、当期純損失は7億1300万円（前回予想は1億300万円の損失）に下方修正した。また、11年7月期は無配とすると発表。前回予想は1株当り400円。前期は無配。

田淵電機、第三者割当による新株式発行を発表
　30日、田淵電機 <6624> は、第三者割当による新株式発行を発表した。払込期日は11年6月21日（火）、発行新株式数は520万株、発行価額1株当たり160円、調達資金の額は8億3200万円。第三者割当の方式による割当予定先は、TDK300万株、錢高組90万株、みずほ銀行60万株、大阪瓦斯50万株、ミヨシ電子20万株。

FDK、12年3月期通期連結業績予想、43％営業減益
　30日、FDK <6955> は、12年3月期通期連結業績予想を発表した。12年3月期通期連結業績は、売上高950億円(前期比0.6％増)、営業利益25億円(同43.1％減)、経常利益25億5000万円(同38.3％減)、当期純利益26億円(同1.1％増)の見通し。（編集担当：佐藤弘）

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　薄型テレビの価格下落が止まらない。家電エコポイント制度が終了した４月以降に軒並み下落し、サイズによっては１年前から４割も落ち込んだ。東日本大震災後の買い控えで在庫がだぶついたことが原因とされており、各社による“たたき売り”で販売台数そのものは増加。薄利多売を強いられている各社の苦境をよそに消費者は、思わぬ“買い時”の恩恵を受けている。（古川有希）

　「例年、新生活需要の高い３月は小型テレビを中心に売れ、価格も３月を底値に４月は若干値上がりするものだが、今年はそのまま下がり続けている」

　こう指摘するのは調査会社ＢＣＮの森英二アナリスト。同社の調査では、４月の薄型テレビの平均価格は２０型未満から５０型以上まですべてのサイズで価格が下がった。特に国内市場の４３％を占める３０型台は、３月初旬から５月中旬までの間に６千円以上下がり、５月２３日からの１週間は平均４万９１００円と１年前に比べ４割近くも下落した。

　都内の家電量販店では昨年末に発売された３２型が３万円台で売られ、ポイント還元分などを引くと実質価格が２万円台のケースも見られるようになった。

　価格下落の原因の一つが在庫の山だ。「各社ともエコポイント終了前の駆け込み需要を狙って大量出荷したが、震災の影響で特需が吹っ飛んだ」と話すのは米ディスプレイサーチの鳥居寿一アナリスト。各社とも大量の在庫を抱え、「４月に入って量販店、メーカーとも大幅値下げに踏み切ったのではないか」（鳥居氏）とみている。

　国内シェア首位のシャープは４月から１カ月以上にわたって液晶パネル生産工場を休止したが、この背景には、工業用ガスなどの部材不足に加えて、「在庫の解消を狙った」（業界関係者）との見方が根強い。

　価格の下落は、薄利多売の“たたき売り”にもつながっており、ＢＣＮによると、４月の薄型テレビの販売台数は前年同月比４６・２％増と大幅に伸びた。あるメーカー幹部は「４月は例年の３倍売れた。国内市場で１１００万台程度にとどまるとみられた今年度の販売台数が上ぶれする可能性もある」と指摘している。

　メーカーにとっては、ただでさえ利幅の小さいテレビ事業の採算性が一段と悪化する恐れもあるが、次の需要期である７月２４日のアナログ停波を前に、一部量販店は「６月上旬にかけて在庫が底をつく可能性がある」などとして今が“買い時”とアピールしている。

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